健康への取り組み
2014年4月に「健康·安全第一主義」を宣言し、もうすぐ10年が経ちます。同業種の他企業様と比べ、マホリは健康と安全についての想いが特に強いです。定期健診とその後の二次健診受診率100％や、SASや脳ドックの受診等思い付く限りできる事をいくつも取り組んできました。それには理由があります。
会社が大きく成長を遂げる過程で失うものも多くあります。多くの社員が傷つき苦しみ、多くのドライバーが不平と不満を抱え、会社を去っていく。マホリを設立した和田会長はこの前職での反省点を教訓とし、従業員に寄り添った、血の通った会社を作りたいという思いを強く持っています。その思いから、「健康·安全第一主義」を掲げて、今日まできました。
この「健康·安全第一主義」に沿った取り組みにより第三者機関からの承認制度をいくつか取得してきたため、その制度と内容を紹介致します。
2012年
5月
一般健康診断100％受診
12月
深夜従業者（年2回）健康診断100％受診
2014年
4月
「健康・安全第一」主義を宣言
11月
月間拘束時間「36協定」内にて完全実施。
＊健康診断時インフルエンザ予防注射実施者補助開始
2015年
4月
健康診断時、前立腺、子宮、乳がん検査の追加健診開始
6月
週一日休日から月5日の完全実施
12月
40歳以上の血圧検査測定開始
2016年
2月
全従業員月6日完全休日取得完全実施
全従業員月間拘束時間、267時間以内完全実施
4月
月間拘束時間、260時間以内向けて取り組み開始
有給取得率50％を目指し取り組み開始
個人別に血圧測定3ヶ月ごとに集計グラフ化家族への郵送開始
8月
SAS就寝時無呼吸症候群検査開始
9月
脳ドック受診開始 50歳以上（5歳区切り）対象者
11月
ストレスチェック全従業員実施
全従業員月間拘束時間260時間以内 完全実施
2017年
4月
全従業員月7日完全休日取得 完全実施
月間拘束時間260時間以内に向けて取り組み開始
全従業員月間拘束時間249時間以内 完全実施
有給取得率60％を目指し取り組み開始
2018年
1月
点呼時の血圧検査測定 全員実施開始
3月
有給取得率 目標（60％）達成 67.5%
4月
脳ドックの対象者を50歳から45歳～に対象年齢変更
5月
一般健康診断100％受診
10月
雇用形態選択制（60歳以上）導入
※月の公休日（7～10日）を対象の従業員が選択出来る制度
11月
深夜帯健診、ストレスチェックの全従業員実施
2019年
2019年1月、健康宣言チャレンジ事業所に認定されました。
今後の事業の実現のためには、何より従業員一人一人の心身の健康が不可欠であると考え、企業全体で健康づくりに取り組むこと、このような健康宣言を行うことで、健康経営の実践と健康づくりに取り組む企業であることを証明しています。
今後も自社の健康課題を見える化し、協会けんぽと連携し、従業員の心と身体の健康づくりに取組みます。
1月
健康宣言チャレンジ事業所の認定
3月
有給取得率 目標（60％）達成 74.6％
4月
月間拘束時間247時間以内に向けて取り組み開始
有給取得率68％ 全従業員が有給取得日数に対して60％を目指し取り組み 開始
全従業員 雇用形態選択制の導入
5月
新入社員向け健康診断及び産業医面談を実施
7月
女性健康保持・増進に向けた取り組み（子宮がん検診、乳がん検診）
10月
健康診断時の麻しん・風しんなどの感染症抗体検査の実施
2020年
2020年3月、健康経営優良法人に認定されました。
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
2021年には健康経営優良法人2021ブライト500にも認定されました。
2月
産業医による社内巡視開催（毎月１回）
4月
禁煙の呼びかけポスターを張り出すなど禁煙対策
6月
新型コロナウイルス対策 マスク、体温計配布
7月
熱中症対策 冷感タオル配布
12月
生活習慣病対象の方には保健指導
マホリ新聞 健康に関する記事掲載開始
2021年
3月
毎年の健康診断受診率100％、二次健診受診者100％（３か月以内受診）
『健康経営優良法人2021ブライト500』認定
4月
社内視力検査実施
5月
新型コロナウイルスワクチン接種特別有給制度
2022年
3月
『健康経営優良法人2022』認定
4月
走行距離200km/日以内に向けて取り組み開始
パワハラ防止法勉強会の開催
9月
労働時間短縮の方針発表
・拘束時間上限 13ｈ/日→12ｈ/日以内を目標
・定期歯科検診の実施
脳ドックを40歳～対象に実施
10月
定期歯科検診（希望者）の取り組み
2023年
3月
社内自動販売機（健康飲料、健康補助食品）導入
※ライフラインベンダー（緊急災害時使用可）
5月
定期健康診断「胃カメラ」希望受診開始
6月
二次健康診断受診費用補助制度の導入